
「簡単な検査です」と言われて検査をしてみたら、 ひどい後遺症が残りました。 事前にそのような後遺症が残るという説明は口頭で はなく、後から確認してみると説明時に渡された紙 には書いてありました。 これは医療事故なのではないのでしょうか?また、 病院のミスであれば通院にかかった費用は払わなく ても良いので しょうか??
受けた治療とその結果が医療事故なのかそうではないのか、は法律の範疇となりますので、その判断は医療コーディネーターが行うことはできません。
つまり、医療事故なのか判断したい、 医療訴訟を考えている、という場合は相談をお受けすることはできません。
一方、訴訟までは考えていないが、今担当している医療者に対して不信がある、話し合いをして本当のことを知りたい、という場合にはご相談をお受けすることができます。
この場合、まずは依頼者と医療コーディネーターで、これまでの医療を振り返ります。
その際、依頼者と医療者との間の認識のずれや事実の解釈にずれがありそうだと思われる部分は特に詳しくその箇所を振り返ります。医療コーディネーターは臨床経験豊富ですので、医療者が伝えたいけれど伝えられなかった思いを推察することが出来ます。また、医療者には理解し難い依頼者側の思いを拾いあげ、その思いから起こった行動が医療者の目にはどう映ったのか、どのようなメッセージとして伝わっているのかを依頼者に伝えます。
こうして互いのずれを埋め合わせる作業を行ったのちに、実際の依頼者と医療者の間のコミュニケーション支援を行います。その際、医療コーディネーターは、不信感のある医療者との間でコミュニケーションが円滑に運ぶようサポートし、とくに両者の間で齟齬や食い違いがないように注視します。
また、不信感が根底にある場合は、訴訟まではしないに しても、相手の病院や医師に懲罰を与えたいという気持ちが働くことが多いようです。相手に何をどこまで求めていくのかは冷静に考える必要があります。ゴールはどこへ置くのか、それは現実的なのか、などというご相談にも乗ります。
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医療コーディネーターによる医療相談がテレビで紹介されました。※縮小編集したものです。
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